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犬食は「文化である」という主張


1988年のソウルオリンピックの開催を前に、海外諸国から犬食を批判されたのを受け、対外イメージの失墜を恐れた韓国政府は、現行法上、犬肉の販売を禁止しました。

よって当時、犬鍋屋は大通りからは姿を消しましたが、実際は裏通りで営業を続けられ、その際に犬鍋であることをカムフラージュするための「四節湯」「栄養湯」などといった、別名が考えられたりもしました。

その後、2001年には、翌年のFIFA 日韓合同ワールドカップを前に、海外諸国による犬食の批判が再び強くなりました。

このとき、フランスのブリジッド・バルドーによる「犬を食べるのは未開人のすること。」「犬を食べる韓国人は野蛮人。」といった侮蔑的発言が国民の自尊心を傷つけ、一気にナショナリズムに火をつけることになります。それは、88年のオリンピック当時とは違い、国の発展と成熟が進んだことによる、国民の自信感から吹き出たものです。

また、同時期、キム・ホンシンという国会議員が中心になって、犬肉合法化を推進する動きがありました。文化相対主義を大々的に掲げた「犬肉不干渉宣言」には、後の韓国大統領ノ・ムヒョンや、ソウル市長オ・セフン(2008年にソウル市で事実上の犬肉合法化の推進を試みる)なども賛同しています。(この動きは、自らが犬肉愛好家であり、衛生的な犬肉を食したいという一部の議員たちの欲求によって進められたと推測されています。)

このプロバガンダは大いに成功し、犬肉を“食べない”大多数の国民までもが、「犬食はわが国の文化だ!」と、犬食を肯定するようになりました。

しかし、この犬肉合法化推進は国内外の強い反発により達成されず、文化だと声高に叫ぶ風潮も、犬肉を普遍的なものにしようというキャンペーンも、そのときだけの一過性なもので終わりました。

2008年3月には、ソウル市長オ・セフンの独断と思われる、ソウル市の事実上の犬肉合法化推進の動きがありましたが、これも国民の強い反発と中央政府の意向により、あえなく撤回されました。

政府関連による犬肉合法化の試みは、このソウル市のもので最後になり、今後行われることはないだろうと予測されています。


補足1: ブリジッドー・バルドーは「我々を野蛮人と侮蔑したフランス人」として、多くの韓国民に嫌悪されている、韓国で最も有名なフランス人です。

補足2: キム・ホンシンは、特に犬食・犬肉を否定する韓国人たちから、「犬肉と言えばキム・ホンシン。」と、国賊的で恥辱的な人物として語られています。


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